2026年 第1回開催

日本野菜大賞

Japan Vegetable Award 2026

日本野菜大賞とは

日本野菜大賞は、全国の優れた国産野菜を顕彰する、一般社団法人 日本野菜協会が主催する新しいアワードです。農林水産省が推進する「みどりの食料システム戦略」「国産野菜シェア奪還プロジェクト」と呼応し、国産野菜の価値を再定義することを目指します。

従来の「生産者目線」のものづくりから、消費者のニーズを起点とする 「マーケット・イン」型農業 への転換を後押しし、優れた生産者が正当に評価される仕組みを通じて、農業振興と国民の健康増進に寄与します。第1回となる本年は、全国5部門・計500点以上の応募を目標に幅広く募集します。

全国5部門で公募
産官学の専門委員による選考
農林水産省後援
色とりどりの国産野菜

表彰部門

種苗から生産・流通までを視野に入れた5部門で、全国から幅広く募集します(計500点以上を目標)

葉茎菜部門

葉や茎を食用とする野菜(キャベツ、レタス等)。

根菜部門

根や地下茎を食用とする野菜(大根、長芋等)。

果菜部門

実や種を食用とする野菜(トマト、きゅうり等)。

果実的野菜部門

草本性の植物の実を食用とする野菜(メロン、イチゴ、スイカ等)。

種苗部門

上記4部門に該当する種子および苗。ただし、一般販売または限定(契約)販売に供されてから5年以内のものに限ります。

6つの審査基準

生産現場・専門家・消費者の視点を融合した6つの評価軸で審査します

生産技術・品質管理

糖度・食味データの記録と数値化、土壌分析に基づく施肥設計、トレーサビリティの透明性。

経営基盤・市場性

事業の持続性(成長率・売上高)、スマート農業によるコスト低減、EC・海外輸出を含む販路開拓力。

環境負荷低減・サステナビリティ

化学肥料・農薬の低減、カーボンフットプリントの抑制、残渣の堆肥化など資源循環。

フードロス・社会貢献

規格外品の加工転用、子ども食堂等への寄付、新規雇用の創出と地域企業との連携。

革新性・ストーリー性

社会課題の解決に向けた創業動機、データの蓄積と次世代への技術継承体制。

食の提案力

調理の幅や機能性、時短・保存性、栄養を活かしたレシピ提案や視覚的な魅力。

審査の流れ

恣意性を排した、客観性の高い多層的な審査を行います

STEP 1

一次審査(実績評価+会員投票)

応募者が提出する自己申告シートの実績データと記述内容を評価。あわせて日本野菜協会会員による投票(部門ごとに1票・最大5票)を加味し、各部門の上位を選定します。通過者には「日本野菜大賞 部門賞」を授与します。

STEP 2

二次審査(詳細PRの提出)

一次通過者は、写真・商品企画書・400字以内の「思い(情熱)」を提出。数値では捉えきれないストーリー性を深掘りします。

STEP 3

最終選考(選考委員会)

二次審査資料に基づき、産官学の専門家で構成される選考委員会が各賞を決定します。

スケジュール

第1回 日本野菜大賞 の主なスケジュール

2026年6月下旬

募集開始

プレスリリースおよび告知を開始します。

2026年6月下旬〜11月末

応募・推薦受付

公式サイトのオンラインフォームより応募を受け付けます。

2026年12月

一次審査

応募内容に基づく審査と会員投票を実施し、各部門の通過者を選出します。

2027年1月

最終選考

選考委員会による最終審査を行い、各賞を決定します。

2027年2月19日

表彰式

日本野菜協会総会(コートヤード・マリオット銀座東武ホテル)にて挙行し、各賞を発表します。

選考委員会

産・官・学の専門家で構成される選考委員会が審査にあたります

平形 雄策

選考委員長
元農林水産省 農産局長/現 大豆ミート協会顧問

阿南 久

選考委員
元消費者庁長官/国民生活産業・消費者団体連合会 会長

金井 健

選考委員
元 全中 常務理事

林 芙美

選考委員
女子栄養大学 栄養学部教授/ナッジ理論専門家

櫻庭 英悦

選考委員
日本野菜協会顧問/元農林水産省 食料産業局長

賞の構成

農林水産省の後援のもと、各賞を授与します

農林水産大臣賞

最も優れた事例に授与(1点)。

農産局長賞

優れた成果を収めた事例に授与(1点)。

選考委員長特別賞

独自の光る取り組みを見せた事例に授与(2点)。

部門賞

各部門の一次審査通過者に授与。

応募について

以下の条件を満たす生産者の皆さまにご応募いただけます

応募資格・条件

  • 日本国内で野菜生産を業とする個人・法人、およびJA等の組織
  • 年間販売金額 500万円以上、または年間販売数量 500ケース以上の実績(種苗部門を除く)
  • 同一部門内での複数出品は不可
  • 日本野菜協会会員による推薦が必須(自薦は会員に限る)

※応募の詳細・必要書類は、応募受付開始時に本ページにてご案内いたします。

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